スカイスポーツによると、昨季プレミアリーグのクラブに所属したEU圏内のパスポートを保持する選手の数は432人。そしてこれらEU圏内の選手を現在の労働許可証の審査基準に当てはめると、「リーグ内の100人以上が審査基準を達していないため、労働許可証が得られない枠に該当する」としている。
 
　これらには、昨季ブレイクしたエンゴロ・カンテやディミトリ・パイエ、アントニー・マルシアルといった名前が含まれている。さらに、BBCが３月に行った調査を参考にすると、プレミアリーグに加えてチャンピオンシップ（イングランド実質２部）とスコットランドの１部リーグも調査対象にした場合、その数は332選手まで膨れ上がることになる。
 
　とはいえ、すでに国内で活動している選手の場合はビザ取得免除をされる可能性が高く、また前述のとおり今後２年間程度は正式離脱に至らないため、2018年までは影響が少ないと考えていい。
 
　だが一方で、いざ離脱の日時が決定し、英国とEUの交渉が不調に終わり、「EU圏内の国のパスポート保持者が英国で働く場合には労働許可証が必要」という結論に至れば、より大きな影響が出てくるのは確実だ。
 
　となれば、それはEU圏内の選手のみの話に収まらない。南米出身ながらも先祖の母国であるイタリアやスペイン、ポルトガルといった国々のパスポートを持つ選手にも関わってくる問題で、ブラジルやアルゼンチンといったサッカー先進国の選手にとっても、英国リーグ移籍のハードルは高くなる。
 
　だが国内には「外国人選手の数を制限できる」と考える保守的な考えも当然少なくなく、これらの“楽観主義者”は「“イングランド”サッカー界にとって自国の選手を育てるのに最大の機会（※注：スコットランド人は一般的にEU残留を支持）」と喜んでいる。