Jリーグの歴史において、外資がJクラブの株式を保有したケースは過去にない。日本代表の躍進や海外移籍が日常化された昨今、海外の強豪クラブとの業務提携はそれほど珍しい話ではない。浦和はドイツ・ブンデスリーガのバイエルン・ミュンヘンと業務提携し、定期的にプレシーズンマッチなどを行なっている。
 
　強調すべきは、今回のケースはそれとまったく異なるということだ。CFGは横浜の株主となり、経営の一端を担う権利を得た。６月からは「トップチーム、事業部、そして提携に関するそれぞれの関係者」（嘉悦社長）の計６名が来日し、すでに横浜をあらゆる側面からサポートしている。そのなかにはチーム統括本部、いわゆる強化面に携わる者もおり、実際に６月下旬に新潟県十日町市で行なわれた夏季キャンプにも帯同していた。
 
　現在は今後の方向性を決めている段階で、具体的な方策は「今」を知らなければ定まらない。「日本のサッカーとＪリーグ、そして横浜Ｆ・マリノスの現状を見ながらディスカッションを行なっている最中で、いろいろなアイデアを積み上げている最中」（嘉悦社長）なのである。
 
　とはいえ想像するだけでも、その価値は計り知れない。
 
　まず経営面についてだが、このパートナーシップ契約を締結することで横浜は新たなスポンサーを獲得できるチャンスを得た。しかも、それは国内企業ではなく、海外の大型スポンサーである可能性を秘めている。
　嘉悦社長は以下のように語る。
 
「CFGが持っているグローバルなスケールはとても魅力的です。例えばマンチェスター・Cのファンは約300万人います。つまり、そのクラブのホームページを日常的に目にする人が約300万人いる。このスケール感ですよ。そのプラットホームに横浜F・マリノスが立つ。パートナーシップ締結のニュースがホームページで発表された途端、僕らの名前が広まることになる。そうすればアジアや日本へのグローバル展開を考えている海外スポンサーが関心を持ってくれるかもしれない。その可能性とチャンスを得たということが大きなポイントなんです」
 
　横浜は昨シーズン、トップチーム同様に経営面でもある一定の成果を収めた。年間を通して優勝争いを演じたこともあり、過去最高の平均観客動員を達成。「入場料収入だけでも初めて10億円を超えた」（嘉悦社長）。
 
　嘉悦社長が就任した09年途中からはホームタウン活動に力を注ぎ、結果に関係なく地道に入場者を増やし、アイデア商品を多数送り出すことでグッズ収入を伸ばした。社員はそれぞれの持ち場に固執することなく柔軟な姿勢でアイデアを振り絞り、赤字補填など親会社に過度に頼らない「自立した経営」を目指してきた。