先月18日に電撃発表された欧州スーパーリーグ（ESL）は、ファンやサッカー関係者の大バッシングに遭い、参加を表明していたクラブが次々に撤退を表明。文字通り一瞬にして事実上の崩壊を迎えた。

　UEFA（欧州サッカー連盟）は現地時間５月７日、ESLから正式に離脱したアーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナム、アトレティコ・マドリー、インテル、ミランの９クラブの処分内容を発表した。スペイン紙『MARCA』などが伝えている。

　撤退した９クラブはUEFAの規則を遵守する文書に署名。ヨーロッパ全土の子供たちと草の根のサッカーのために、1500万ユーロ（約19億円）の寄付することに合意した。また、来シーズンのUEFA主催大会における収益の５％が徴収され、再分配されることになった。

　さらに、将来的にUEFAが許可していない大会に参加した場合は、それぞれ１億ユーロ（約125億円）、今回合意したその他の条件に違反した場合は、その半分の罰金が科せられる。
 

　正式に離脱していない、レアル・マドリー、バルセロナ、ユベントスについては、「スーパーリーグからの撤退を拒否してきたクラブに対しては、適切な対処をする権利を留保している。この問題は遅滞なく管轄のUEFA懲戒機関に照会される」と宣言。UEFAのアレクサンデル・チェフェリン会長は次のように警告した。

「離脱したクラブは彼らの過ちをすぐに認め、ヨーロッパのサッカーに対する彼らの後悔と将来のコミットメントを示すための措置を講じた。いわゆる『スーパーリーグ』に参加し続ける人々には同じことは言えず、UEFAは後で対処する」

　３クラブへの処分は明かされなかったが、『MARCA』紙は、今回のコミットメントに基づき、「１億ユーロの罰金になる可能性がある」と伝えている。この動きにも注目が集まる。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部