日本協会の大仁邦彌会長が12日、八百長関与疑惑によるアギーレ監督の解任問題で会見を開いた。同会長は「アギーレ監督の力量、手腕は問題なかった。ただ、こういうこと（八百長疑惑）で解任に至り、特に代表チームの選手、応援してくださるサポーター、スポンサー、それからサッカーの関係者に、大変ご心配、ご迷惑をかけたことに責任を感じている」と話し、「私が一番責任は重い」と自主的に給与の50㌫を４か月間返納すると明らかにした。また、原博実専務理事と霜田正浩強化担当技術委員長も、同じくともに30㌫を４か月返納する。

　同日に開かれた理事会では、主に①監督選任時の身辺調査、②メディアで八百長疑惑が報道された後の対応、③アギーレ監督との契約の解除について議論されたが、いずれについても「責められるべき点はない」という見解で、大仁会長、原専務理事、霜田技術委員長の責任を問わないとの結論に至った。

　会見に同席したＪＦＡの顧問弁護士でもある三好豊法務委員長も「その場その場で、打てるベストな手は打ってきたのではないかと思う」とした。

　代表監督の八百長関与疑惑という前代未聞の事態ながら、任命責任等は問われず。あくまで幹部３人の自主的な給与返納に落ち着いた。理事会の判断は、事実上の“お咎めなし”だ。

　今後も大仁会長ら幹部３人は同職を継続。大仁会長は「今年は７月末にＦＩＦＡの理事の選挙があり、年末には新会長の選任が始まる。それから現在15年４月からの８年間の事業計画を作成しているところで、この責任をまっとうしたい」と来年３月までの任期をまっとうする考えで、後任監督の人事にも関わる。

　後任監督については現在、霜田技術委員長が欧州に渡って調査にあたっているが、「霜田委員長からはまったく報告がない。要所では連絡が入ると思っている」という状況だという。