浦和レッズは９月19日、日本サッカー協会（JFA）が下したクラブへの処分を受け、声明を発表した。
 
　JFAは19日、規律委員会での決定として、天皇杯４回戦・名古屋グランパス戦で、一部サポーターが暴動騒ぎを起こした事案に関し、浦和に対する処分を発表。2024年度天皇杯の参加資格の剥奪と、始末書の提出の処分が決まった。
 
　これを受け、浦和はクラブの公式サイトを通じて、田口誠代表取締役社長のコメントを発表した。
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「本事案の発生により、これまで多くのサッカー関係者やファン・サポーターのみなさまのご努力によって形成されてきた、スタジアム観戦への好意的なイメージを深く傷つけてしまったことはサッカー界、スポーツ界に身を置く者として痛恨の極みであり、その責任を痛感しております。

　また当然のことと承知しておりますが、本事案発生以降、多方面からご意見、お叱りを頂戴しており、その多くは発生した違反行為へのクラブの対応に関するものでした。そしてご指摘の対象は本事案のみではなく、過去において発生した違反事案にも及んでおり、何より、そうしたお声の主の多くが、観戦ルールを遵守しながらチーム、選手を力強くサポートしてくださっている浦和レッズのファン・サポーターのみなさまであったことを大変重く受け止めております。

　言わずもがな、浦和レッズというクラブはファン・サポーターのみなさまと一心同体であり、ファン・サポーターのみなさまによるチーム、選手、そしてクラブへの愛情によって存在し得ています。しかしながら、クラブスタッフ全員がそうした強いおもいを抱きながら約30年間、愚直にクラブ運営を行ってきた中でいつしか考えが凝り固まり、眼前に起きる様々な事象への対応から柔軟さや客観的な視点が失われ、過去実績に縛られ過ぎた思考に組織として陥ってしまっていたのではないかとも感じております（一部抜粋）」

　また、「仮に『勝利のため』という理由が伴っていたとしても、社会正義に反する行為を肯定することは絶対にありません。そして、『勝利のため』という理由で社会正義に反する行為を行う人を、サポーターとは認めません」とサポーターとの向き合い方を示しつつ、「他者からの意見に耳を傾け、ファン・サポーターのみなさまとの対話を重視する姿勢、社会の一員としての視点を大切にしながら、変わることを恐れない姿勢を強い覚悟と共に示してまいります」とした。

　なお浦和は今回の一件を受け、代表取締役社長は役員報酬の15パーセントを、取締役は同報酬の10パーセントを、それぞれ３か月間、自主返納すると報告している。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部

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