ワールドカップにもコロナウイルスの影響は及んでおり、アジアや南米などで2022年カタール大会の予選が延期になっている。しかし、本大会自体は2022年と今から２年も先であるため、今回のコロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）での延期や中止は、なんとか免れる可能性がある。

　しかし、それでもワールドカップ本大会が全く影響を受けないわけではない。それは、今回のパンデミックで経済が短期間で元通りに戻るとは限らず、世界的に景気が相当に悪化すると見られているからだ。

　世界中の国がロックダウン（都市封鎖）、あるいは自粛を行なっており、感染のピークは過ぎてはいるものの、まだ完全な解除はされていない。国の経済がストップしたことによる失業者の増加、そして、ウイルス発生源の問題で米中の対立が再び表面化していることなどで世界的な景気後退は間違いないと見られている。景気悪化により、本大会のチケット販売に影響が出るのか、スポンサー料に影響が出るのか。しかし、そうしなかで最も可能性があるのが放送権料に影響が出ることだ。

　放送権料は、ワールドカップの放送計画に直結するため、有料放送でのワールドカップ視聴問題が出てくる。地上波の無料放送と、衛星放送やケーブルテレビの有料放送の割合が変化したり、ウェブ配信などで試合を観戦したりしなければならなくなることで、ワールドカップを視聴する一般のサッカーファンにとっても関心があるテーマになる。

　FIFAワールドカップは世界最大のスポーツイベントであり、高額な放送権料で知られる大会でもある。その放送権料は、1998年フランス大会までの放送権料は世界中が公共放送中心の放送体制だったため、日本の放送権料は６億円（全世界放送権料＝150億円）だった。が、次期大会から代理店が間に入ることで、放送権料が一気に高騰した。2002日韓大会では、日本は開催国だったこともあり、185億円（全世界1100億円）と一気に跳ね上がった。その後、2006年ドイツ大会は140億円（同1600億円）、2010年南アフリカ大会は170億円（同1800億円）、2014年ブラジル大会は240億円（同2000億円）、2018年ロシア大会は300億円台（同2200億円）、2022年カタール大会は300～400億円（同3850億円）と毎回のように上昇し、その勢いは止まらない。

　2008年のリーマンショックの前後でも、2006年ドイツ大会から2010年南アフリカ大会の間で放送権料は下がっていない。あの景気後退でも放送権料はむしろ、高止まっていたのである。