「すでに移籍金の半分以上突破！ 販売初日だけで〇〇億円回収」――。

　スーパースターが移籍すると、必ずと言っていいほど目にするフレーズだ。

　古くは2003年にレアル・マドリードへ約48億円で移籍したデイビッド・ベッカム。英誌「ザ・エコノミスト」によると、初年度に100万枚のユニフォームを販売し、移籍金を回収した。2018年に、クリスチアーノ・ロナウドがユベントスに約130億円で加入した際には、24時間で約52万枚のユニフォームが売れ、移籍金の半額をカバーしたと英紙「インディペンデント」などが報道している。

　しかし、上述の数字は利益ではなく、販売価格に基づいた売り上げであり、クラブに丸ごと入る収入ではないため事実とは異なる。

　英紙「インディペンデント」によると、クラブは通常メーカー(アディダスやナイキなど)側からほぼ一定の金額を受け取る契約を締結している。例えばマンチェスター・ユナイテッドはアディダスから年間7500万ポンド（約112億円）を、リバプールはナイキから7000万ポンド（約105億円）、チェルシーは6000万ポンド（約90億円）を受け取っている。

　それに上乗せ分として、ユニフォーム販売による収入の約10～15%がクラブ側に追加で支払われる仕組みになっている。つまり販売数が増えても、クラブが得る金額への影響は限定的で、ユニフォームの売り上げだけで移籍金を支払うのは現実的にはかなり難しい。それゆえ、「ユニフォーム販売で移籍金を回収する説」は長らく神話と揶揄されてきた。

■神話を現実のものとしたC・ロナウド

　しかし、2021年8月にＣ・ロナウドが約20億円でマンチェスター・ユナイテッドへ電撃復帰を果たしたことで神話は現実のものとなった。英紙「エクスプレス」によると、発表からわずか2週間足らずで、C・ロナウドのユニフォームの売り上げは約284億円に達し、クラブに約20億円の“利益”をもたらした。すわなち、ユベントスに支払う移籍金額を完全にユニフォームの収益だけで回収したきわめて珍しいケースとなったのだ。

　これまでピッチ上で何度も不可能を可能にしてきたC・ロナウド。ビジネス面でも人々の予想を上回る結果をもたらしたが、果たして古巣を頂点へ導くことはできるのだろうか。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部