JAPANサッカーカレッジは10月18日、都内で記者会見を行ない、株式会社eスポーツジャパンとのeスポーツマネジメントに関する業務提携を行なうことを発表した。2020年度からeスポーツマネジメントコースを新設するなど、eスポーツ関連のカリキュラムを今後充実させていくという。
 
　2002年の開校以来、卒業生を選手・指導者・フロントスタッフとしてJリーグ54クラブ中47クラブに送り出してきたJAPANサッカーカレッジが、昨今急激な広がりを見せるeスポーツの分野でも人材育成に乗り出す。JAPANサッカーカレッジの中村勉校長は、「eスポーツ関連事業には、おそらくどこのJクラブさんも興味をお持ちだと思う。我々としては、在学生の学びの場、卒業生に向けた教育・情報の発信の場を作るべく業務提携をさせていただいた」と、事業の狙いを明かす。
 
　一方、元名古屋グランパスの岡山哲也氏が代表取締役を務めるeスポーツジャパンは、この10月に会社を設立。eスポーツチームの運営から独自の強みを生かした普及やイベントの開催などを事業目的としている。岡山氏は「Jリーグのレベルが上がったのは、良い選手がいたからだけでなく、良いスタッフがいて運営も素晴らしかったから。eスポーツ界にも優秀な人材、スタッフが必要だと思う」として、eスポーツ事業への優秀な人材供給に意気込みを見せる。
 
　同じくeスポーツジャパンの設立には元日本代表の秋田豊氏も取締役として参画。秋田氏もまた、「選手がプレーするだけでなく、裏方のスタッフも育っていかないと、素晴らしいものは生まれない。一緒になってそういうものを構築していき、eスポーツがもっとメディアに出ていって認知されるためのイベントを開くこと、チームを作っていくこと、さらには日本のチームが世界にも通用することをどんどん示していきたい。もちろん、選手だけでなく、スタッフも含めて日本が一番だということを示したい」と語り、今回の業務提携をきっかけとする、日本におけるeスポーツの発展的なビジョンを語った。
 
　中村校長によれば、「学生へのアンケートで、８割以上がゲームをやっていることが分かった。なかにはランキングを持っている学生もいる。ポテンシャルはあるのではないか」と、新たなカリキュラムへの期待を寄せる。また、中京大中京高で監督を務める岡山氏も「サッカー部でも約100名のうち９割の生徒がゲームを経験している。来年の国体ではeスポーツの部でエントリーさせたいとも考えている。高校の方にも働きかけてeスポーツ部を発足させていきたい」と語り、リアルスポーツの経験をeスポーツにも活かしていきたいという考えだ。
 
　学科の新設は2020年度からになるが、eスポーツマネジメントに関する授業は、eスポーツジャパンから講師を招き、漸次カリキュラムの中に取り入れていく方針だという。