今月に行なわれた北中米ワールドカップのアジア最終予選プレーオフは、A組がカタール、B組はサウジアラビアが１位となり、本大会出場を決めた。

　このプレーオフに批判が殺到したのは、中立地ではなくグループAはカタール、グループBはサウジアラビアで開催されたからだ。さらにスケジュールに関しても、両ホスト国は中５日で試合に臨めたのに対し、他の４か国は中２日での戦いを余儀なくされた。中２日と中５日では、コンディションに大きな差が出るのは言うまでもない。

　そんななか、米国の大手メディア『The Athletic』は10月28日、「サウジアラビア、カタール、そして2026年FIFAワールドカップ予選をめぐる論争」と題した記事を掲載。改めて、２か国の“優遇疑惑”を掘り下げた。

「予選通過チームはどちらもホームアドバンテージを得ていた。本来であれば、このラウンドは中立地で行われるはずだった。さらに、両ホームチームは対戦相手よりも３日間の休養期間が長かったという恩恵も受けていた」
 

　同メディアは、「予選プロセスの早い段階で、このラウンドは中立地で行われると各チームに伝えられていたにもかかわらず、サウジアラビアとカタールは比較的不透明な状況下で、各グループの全３試合の開催権を与えられた」と指摘。FIFA（国際サッカー連盟）規則に基づき、こう伝えている。

「会場は無作為に抽選されるか、または競技団体の同意を得て連盟が割り当てる。しかし、関係する（４か国の）サッカー協会からの苦情を踏まえると、会場は無作為に抽選されたわけではなく、合意に基づいて割り当てられたようにも見えない」

「2034年ワールドカップ開催国サウジアラビアと３年前の大会開催国カタールが、はるかに優れた施設を備えていることを認めているものの、対戦国のコーチらは両国がなぜプレーオフの試合を自国で行うことを許可されたのか疑問を呈している」

　記事は「AFC（アジアサッカー連盟）は短い声明文でプレーオフの開催地を一方的に発表していた。インドネシア、UAE、イラクもそれぞれ立候補し、オマーンも関心を示していた。イラクとインドネシアは入札プロセスにおける中立性と透明性を求めていたが、AFCの声明とともに選定基準は発表されなかった」と綴った。