物議を醸している話題に対し、ラ・リーガのハビエル・テバス会長が鋭い意見を展開した。

　同会長が意見したのは、今、欧州サッカー界を震撼させている内部告発サイト『Football Leaks』が、今月２日に発表した調査報告だ。

　それによれば、UEFA（欧州サッカー連盟）が、リーグ・アンのパリ・サンジェルマンとプレミアリーグのマンチェスター・シティに対し、移籍金などの支出がサッカーによって得た収入を上回ることを禁じているファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の“抜け道”を探す手助けをしていたというのだ。

　この報告書によると、メディアコンソーシアムの「ヨーロピアン・インベスティゲーティブ・コラボレーションズ（EIC）」に加盟する80人のジャーナリストが、８か月以上をかけて7000万枚以上の書類を分析した結果、UEFAがミシェル・プラティニ前会長とジャンニ・インファンティーノ前事務局長（現FIFA会長）の主導の下、「政治的な理由」によって両クラブのFFPの規定違反を認識しながら隠蔽を助けたという。

　パリSGとシティのオーナーは、予算として直近の７年間で両クラブ合計45億ユーロ（約5800億円）もの資金を投入。そのうちシティは27億ユーロ（約3480億円）、パリSGは総額10億7500万ユーロ（約1386億円）が、水増しされたスポンサー契約からのものだったと見られている。

　また両クラブは、FFP違反でUEFAから6000万ユーロ（約77億3600万円）の罰金を科されたものの、後に4000万ユーロ（約51億5700万円）の払い戻しが受けられると伝えられていたようだ。

　そんな疑惑の目を向けられた２クラブに「まったく驚きではない」と持論を展開したのが、テバス会長だ。ラ・リーガを取り仕切る56歳のスペイン人は、ゲストに招かれた講演会で、次のように続けた。

「私は２年前から言っていた。パリSGとシティが『イカサマ』をしていると。ここからUEFAが、実際に何をするかということが重要だろう。これは世界のサッカー、その試合の構造の不均衡を作り出すものである。きちんと罰するべきだ。

　私は彼らをチャンピオンズ・リーグ（CL）から１年間追放するべきだと思う。それが、『ルールを真剣に守らなければならない』というメッセージになるからだ。パリSGやシティを具体的に処罰しろという話ではないが、誰もが守ろうと思えるルールを施行すべきなのだ」

　一連の報道にパリSGは、「常にすべての規則を厳密に順守しており、メディアで伝えられた疑惑については、断固として否定する」とのコメントを発表しているが、果たして、この一大スキャンダルは、今後どのような進展を見せるのだろうか？　サッカー界を揺るがす事柄だけに、目が離せない。