Jリーグは５月25日、2017年度のJクラブの決算を発表した。2017シーズンのJ１、J２、J３に参加した全54クラブのうち、３月決算である柏、磐田、YS横浜を除く51クラブについて、先行して経営情報を開示した。
 
　2017年度の経営情報に記載されたトピックスは以下の５つだ。
 
① J１・J２・J３合計の事業規模は、Jリーグ史上初めて1,000億円を突破
 
② 2016年度と比較し、営業収益が約100億円増加。同時に営業費用も約102億円増加し、拡大均衡で推移
 
③ DAZNとの契約により、Jリーグ配分金が全体で約55億円増加しているが、クラブの営業努力によるその他の営業収益も例年と同水準で増加
 
④ 2016年度に引き続き、J１・J２・J３すべてのクラブで、３期連続赤字、債務超過がゼロとなる見込み
 
⑤ 浦和が過去最高の営業収益である79.7億円を計上

　Jリーグの放映権を持つDZANの効果により、配分金の増加が見られたが、各クラブの営業努力による収益増（合計約45億円）も見逃せない。前年比プラス約９億円の神戸、プラス約５億円のC大阪、清水が目立つが、過去最高を記録した浦和（プラス約８億円）が最たる例だ。Jリーグの青影宜典クラブライセンスマネジャーは、「アジア・チャンピオンズリーグ優勝及びクラブ・ワールドカップ出場による賞金も要因のひとつ」と背景を説明した。

　そして、24日にはスペイン代表MFのアンドレス・イニエスタが神戸へ加入した。この影響について報道陣から質問を受けた青影マネジャーは、次のように述べている。
 
「結果的にどうなるかわかりませんが、入場料収入が増えたり、物販収入が増えたりといったプラスの要因が様々出るという予測はしていますし、期待しています」
 

　また、３期連続赤字・債務超過クラブは昨年度に引き続きゼロとなる見込みだ。ただ、J２の金沢と京都、J３の鳥取と琉球は２期連続で赤字となっている。３期連続で赤字を記録すると、翌シーズンのクラブライセンスが交付されない恐れもある。
 
「恒常的に赤字を発生していないか、目的や戦略つまり赤字になった意図や当初の予算組みのなかで赤字になっているか、純資産が少ないなかで赤字が続いていると危険信号なのですが、そういうところも総合的に見極めると、J２の２クラブはことさら危機的な状況ではありません。今期はしっかりと黒字にしていただき、３期連続赤字でライセンスに抵触することがないようにしていただきたい。J３の場合は、財務的にJ１に所属するクラブと大きな開きがありますので、やや注意が必要となります」（青影マネージャー）
 
　さらに、Jリーグ全体の事業規模が史上初めて1,000億円を突破した点については「どこと比較するかというのもありますが、ヨーロッパの主要リーグと比べると半分以下、４分の１以下の数字となりますので、決して満足はできません」とコメント。
 
「上場企業には1,000億円規模の会社がいくつかあります。そこにやっと追いついてきたのかなという感覚ですが、一方でこれからだとも感じています。この数字に満足している訳ではありませんので、今後もJリーグが成長できるよう、各クラブと色々な施策に取り組んでいきたい」と今後の見通しを語った。
 
取材・文●梶山大輔（サッカーダイジェスト編集部）