ミランとインテルが共同で計画する、自前の新スタジアム建設を巡る問題が一歩前進したようだ。
 
　先月28日にミラノ市議会は、スタジアム建設の是非を問う投票を行なった。結果は、賛成27票、反対が11票、棄権が７票となり、賛成多数となった。

　計画通りに事が運べば、新スタジアムは22－23シーズンから使用される予定。これまでの本拠地ジュゼッペ・メアッツァ（通称サン・シーロ）は老朽化が進んでいるものの、取り壊しはしないことで決定した。2026年の冬季五輪でも使用された後の使い道はこれから検討される。
 

　しかし全ての問題がクリアになったわけではいない。ベッペ・サーラ市長は、計画の見直しを求めているようだ。

　現地メディアによれば、スタジアムにホテルや娯楽施設などを併設するこの大規模なプロジェクトは、土地の確保や周辺環境への影響に課題が残る。そのうえ、両クラブが12億ユーロ（約1500億円）に上ると見込まれている総工費を賄えるのかという点も市は懸念して、条件付きの合意に留めているという。
 
　とはいえ、市議会の合意を得られたのは大きな前進だ。今後は両クラブが、完全合意を得るためにどのように計画を修正をするのかが注目される。
 
構成●ワールドサッカーダイジェスト編集部