空前絶後の構想が公になり、世界が騒然としている。現地時間４月18日、ヨーロッパのメガクラブが参戦する「欧州スーパーリーグ（ESL）」の構想が正式発表されたのだ。

　もちろん、急浮上した計画ではない。ESLは、UEFAによるチャンピオンズ・リーグ(CL)やヨーロッパリーグ（EL）の運営に不満を持ったレアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長ら一部のメガクラブ首脳陣が、時間をかけて水面下で練り上げてきた。

　すでに具体的なプランも明かされており、米紙『New York Times』によれば、米金融大手『JPモルガン』から多額の融資を受け、最低でも１クラブにつき3億5000万ユーロ（約460億円）の収入を確約。すでにプレミアリーグからアーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナム、セリエAからはインテル、ミラン、ユベントス、ラ・リーガからはレアル・マドリー、バルセロナ、アトレティコ・マドリー、合わせて計12クラブの参戦が決定している。

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　無論、一部のメガクラブだけが甘い汁を吸うこの構想には非難が殺到。CLとELを運営するUEFAは、「我々はスポーツの基盤となる価値を重んじている」とし、「FIFAと各連盟はすでに、ESLに参加するクラブは、国内、ヨーロッパ、国際大会に参加できなくなること、選手も代表チームでプレーできなくなることを通知した」と怒りのにじみ出た声明を出している。

　この"狂騒曲"の余波は、今シーズンのビッグイヤーの行方も決定付けるかもしれない。英紙『The Sun』など複数メディアによれば、UEFAが反発を覚悟で強権を振るい、CLでベスト４に勝ち残っているESL参加表明クラブ（マンチェスター・シティ、レアル・マドリー、チェルシー）を追放した場合には、参加に反対したパリ・サンジェルマンがタイトルを掴み取る可能性があると報じた。

　果たして、一連の騒動はいかなる決着を見ることになるのか。現時点で不明瞭なままだ。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部