６月19日、中国スーパーリーグ（CSL）の移籍市場が再オープン。世界中が注目した初日は穏やかに終了し、ビッグニュースは提供されなかった。
 
　この２年間、欧州クラブのトッププレーヤーを次から次へと買い叩き、今年の１～２月期にはオスカールやカルロス・テベスらが新たに参戦。今冬にCSLの全クラブが費やした移籍金総額は３億3100万ポンド（約463億円）に達した。これは１月の移籍市場でプレミアリーグ全クラブが投じた強化費と、ほぼ同額なのだから驚きだ。

 
　だが、もはや一心不乱に巨額のチャイナマネーを注ぎ込むことはできなくなりそうだ。今回の移籍市場解禁に合わせて、CSLは新ルールを導入。世界中から噴出している乱獲の批判を避けるため、との意見もあるが、実際の理由はよりシビアだ。中国サッカー界の底上げとＡ代表の強化が主目的と見られている。
 
　まずは、移籍金に対する大改革だ。500万ポンド（約７億円）を超える移籍金が生じた場合、そのクラブには100％の関税がかけられる。簡単に言えば、２倍の移籍金を用意しなければいけなくなる。関税分は中国当局が管理する基金に収められ、国内における若手選手の育成に費やされる予定だ。
 
　さらにピッチ上のルールにも変化がもたらされる。すでに今季からスタメンに最低でも１名の「23歳以下中国人選手」の起用が義務付けられているが、来季以降はより厳しい。ピッチに立つ外国籍選手と同数の「23歳以下中国人選手」をプレーさせなければならなくなる。

　各クラブは育成を疎かにできなくなっており、十二分にチーム編成を練ったうえで、補強に踏み切る必要性が出てきたのだ。