欧州スーパーリーグ（ESL）自体の"白旗宣言"と言えるかもしれない。

　４月18日に電撃発表されたESL構想は、大バッシングに遭い、当初参加を表明していた12クラブから、アーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナム、アトレティコ・マドリー、インテル、ミラン、ユベントスが撤退を表明。残るは、この構想を主導したフロレンティーノ・ペレス会長が率いるレアル・マドリーとバルセロナだけとなっている。
 

　こうした状況を受けて、ESLのメインスポンサーとして１クラブに最低３億5000万ユーロ（約437億5000万円）という莫大な融資を約束していたアメリカの金融会社『JPモルガン』が４月23日、公式声明を発表した。スペイン紙『AS』などが伝えている。

「私たちは、この取引がより広いサッカーコミュニティによってどのように見られるか、そしてそれが将来彼らにどのように影響するかを明らかに見誤っていた。このことから学びます」

　すでに崩壊状態にあるESL構想だが、スポンサーが「間違っていた」と認めたことで、さしものペレス会長ももはや打つ手なしか。その動向が注目される。

サッカーダイジェストWeb編集部



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