Jリーグは７月30日、2019年度の全55クラブの経営情報を開示した。

　５月に行なわれた開示では、新型コロナウイルスの影響で決算の確定が延期となった６クラブ（水戸、栃木、東京V、横浜FC、山口、相模原）と、３月決算の４クラブ（湘南、磐田、柏、YS横浜）を除いた45クラブの情報を公開したが、今回はそれらクラブを加えた全55クラブの経営情報が発表された。

　営業収益は全55クラブ合計で1325億円（前年比+68億円）を計上。９年連続の増収により、ついに1300億円を突破し、成長率は105.4パーセントを記録している。内訳は、スポンサー収入が640億円（前年比+45億円）、入場料収入216億円（前年比+23億円）。リーグ戦の入場者数は年々上昇傾向にあり、昨年はJ１平均入場者数が２万751人と史上初めて２万人を超えていた。
 

　営業費用も、全クラブ合計で1346億円(前年比+114億円)と増加。そのうちのチーム人件費は644億円（前年比+61億円）となっている。

　またクラブ別に見ると、ヴィッセル神戸がＪリーグ史上最高営業収益である114.4億円を計上。これまでの最高額は、同じく神戸が記録した2018年度96.6億円で、ついに2019年に大台の100億円を突破した。

　赤字（当期純損失）は、琉球が４期連続。２年連続での赤字は札幌、仙台、鳥栖、福島、相模原、 長野、富山の７クラブとなっている。また単年度では鳥栖が20.1億円の赤字と突出した金額となっている。
 
構成●サッカーダイジェストWeb編集部