FIFAの新たな施策は、今後の移籍市場にどんな影響を及ぼすだろうか。

　現地時間２月27日、国際サッカー連盟（FIFA）は、2020年７月から22歳以上の選手の国際レンタル移籍に制限を設けることを明らかにした。

　発表された内容によれば、その制限は、まず１クラブあたりの獲得・放出合計で８人までとし、2022-23シーズンまでに獲得と放出を３名ずつの計６名までにするという。さらに、FIFAは加盟協会が国内のレンタルシステムに同種の規則をもうけるうえで、３年の移行期間を与えるとした。

　現在の移籍マーケットでは、買い取りをオプションないし義務としたレンタル移籍が少なくないだけに、上限が設定されることで各クラブは対応が求められることになりそうだ。

　また、早い段階で選手を"確保"し、レンタルで武者修行に出して見極めていく方針にも影響するかもしれない。いわゆる青田買いを大量にしても、レンタルの制限に引っかかるようになるからだ。

　例えば、チェルシーやマンチェスター・シティは多くの若手選手を獲得し、武者修行に出すことで知られる。シティが保有権を持つ板倉滉（現フローニンヘン）や食野亮太郎（現ハート）など、日本人選手への影響も注目だ。

　レンタルの数が限定され、完全移籍が増えることになれば、当然リスクも生じるようになる。それだけに、スポーツディレクターといった幹部職やスカウト担当の責任も増すだろう。

　リスクある完全移籍をレンタル移籍と同等に扱うことは難しく、取引自体が減少するとの見方もある。その場合、代理人の収入にも影響があるかもしれない。イタリア紙『Corriere della Sera』は、近年大きな影響力を持つ代理人の力をセーブすることも目的との見解をほのめかした。

　新ルールが導入される来シーズンに向けた夏のマーケットには、より一層の注目が集まりそうだ。

構成●ワールドサッカーダイジェスト編集部