国際サッカー連盟（FIFA）は３月６日、2031年と35年に開催される女子ワールドカップの開催地決定の入札プロセスを発表した。

　31年はアフリカサッカー連盟と北中米カリブ海サッカー連盟、35年はアフリカサッカー連盟と欧州サッカー連盟に加盟する国や地域から開催地の立候補を募集することに。この結果、31年の女子W杯開催を目標にしていた日本は、35年までの招致が不可能になった。

　これを受けて、日本サッカー協会（JFA）は同日、宮本恒靖会長のコメントを発表した。まず「先般のFIFAカウンシル会議の内容を確認しています。2031年のFIFA女子ワールドカップ招致を目指していた私たちには非常に残念な知らせです」とし、今後に向けたビジョンを伝えた。
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「しかし、今回の決定にかかわらず、日本で女子サッカーを拡大していく、女子サッカーの人口を増やし、競技レベルの向上を目指していく考えに変わりはありません。間違いなく、良い流れがある今、2039年以降の女子ワールドカップ招致も視野に入れながら、ニールセン監督が率いるなでしこジャパンをはじめ、あらゆる年代の女子代表を世界一を目指して戦えるチームにしていくこと、全国各地で女子サッカーの環境を整えていくことに引き続き取り組んでいきます」

　そして「これからも全国の関係者の皆さんで歩みを揃えていきましょう」と呼びかけた。

　宮本会長は、JFAが初の女子W杯招致を諦めない意向を示した。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部

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