Jリーグは８月25日、「DAZN」と放映権契約を２年延長すること発表し、オンライン上で合同記者会見を開催した。

　Jリーグの村井チェアマンは「まさに湯気がでるようなほかほかの、今日結実した内容となっています」と語り、契約の詳細とその背景を説明した。

　2017年に10年で約2100億円の大型契約を締結したJリーグとDAZNは今回、26年までだった契約を28年まで２年延長し、放映権料の総額は12年間で2239億円となった。

　Jリーグは「世界の５大リーグに肩を並べられるようなリーグにしよう」という2030年ビジョンを掲げ、様々な成長戦略を実行してきたが、コロナ禍によってその計画は頓挫した。

「コロナ禍で中期計画は凍結することを判断している」「仮に2030年ビジョンを変えないとしても、予想していた成長曲線は様々なルート変更を余儀なくされている状況」と難題に直面していることを告げた。

　一方で、コロナ禍が始まる２月の時点からJリーグとDAZNは長期の計画についても議論を重ね、従来の計画を修正。「新型コロナウイルスの影響で失われる可能性のある直近２年間を延長することで、世界と肩を並べるリーグに成長するための準備」として今回の契約延長に至ったという。
 

　契約内容としては従来通りのJリーグの"リーグ戦"をインターネット配信することで変更はなく、レベニューシェアという事業収益を分配する条項が盛り込まれている。

　これは、「期間と総額を拡大する契約」「お互いが頑張れば成果を果実を享受できるというウィン・ウィンの契約が具現化しています」と説明した。

　画面越しで会見に登壇したDAZNグループのジェームズ・ラシュトンCEOは「私たちの新しいパートナーシップ戦略は、DAZN やパートナーにとってのアフターコロナの成功に向けた取り組みの一部です。DAZN はグローバル展開に向けて、コアマーケットへの事業注力と、ライブスポーツのみならずオリジナル番組の拡充にも取り組んでまいります」と意欲を示した。

　DAZNではコンテンツのグローバル展開にも注力しており、放映権をクリアしているものから世界展開していくという。Jリーグは現状、日本国内のみの放映権契約となっているが、今後は世界に向けて配信される可能性に関しても話し合いを続ける意向があると示唆した。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部