FIFA（国際サッカー連盟）は来月に緊急会合を開き、毎年年末に開催されているクラブワールドカップの改革案について話し合うようだ。12年間のスポンサー総額は250億ドル（約２兆7500億円）に上ると、英紙『The Guardian』や米メディア『ESPN』などが報じている。
 
　ジャンニ・インファンティーノFIFA会長は、ナショナルチームの各大陸王者を一堂に会して開催されてきたコンフェデレーションズ・カップを廃止する意向。代わって2021年からクラブワールドカップの規模を拡大し、４年に一度、ワールドカップのプレ大会として実施する案を提唱している。現行のクラブワールドカップは今年末の大会（UAE開催）でいったん終了し、2021年の６月まで行なわれない予定だ。
 
　新たなレギュレーションの下で、クラブワールドカップは大きく生まれ変わる。出場クラブ数は現在の７チームから24チームに増加。欧州はチャンピオンズ・リーグ王者やヨーロッパリーグ王者を含めた最多12クラブがエントリーされ、南米から４クラブ、アジア、北中米・カリブ、アフリカら各２クラブ、オセアニアから１クラブ、そして開催国から１クラブが出場できる。

 

　英紙『Financial Times』によると、12年間（３大会）のスポンサードを担うのは日本のソフトバンクを中心とするコンソーシアム（投資グループ）で、UAEやサウジアラビア、中国といった国々が参画しているという。テレビ放映権やチケットセールス、さらには開催地の選定などを共同で管理・運営していくのだ。2021年大会は翌年のワールドカップがカタール開催となるため、アジアで"新生クラブワールドカップ"がお披露目となる。日本開催の可能性も低くないだろう。
 
　インファンティーノ会長にとっては、来年に控える会長選に向けて大いにアピールしたいところ。『ESPN』は「FIFAとしての収益が飛躍的に向上すれば、サッカー後進国への配当金も上がり、得票に好影響を及ぼすだろう」と見立てる。ただ、UEFA（欧州サッカー連盟）はシーズン終了直後に行なわれるカレンダーに難色を示しており、各国のメガ・有力クラブの反発も予想されるだけに、今後の調整はひと筋縄ではいかないだろう。
 
　もしクラブワールドカップの毎年開催が今大会で終了となれば、1960年に第１回インターコンチネンタルカップとして始まった伝統の風物詩がついに途切れることとなる。トヨタカップの名で親しまれた時期が長く、その馴染みが深い日本のサッカーファンにとっては寂しい限りだ。