豊富な資金力を元手に世界各国のスーパースターたちをかき集め、話題をさらってきた中国サッカー界に激震が走っている。なんと１部リーグの16クラブ中13クラブに、来シーズンのリーグ戦出場資格剥奪の可能性が浮上したというのだ。英紙『ミラー』が報じている。
 
　同紙によれば、１部リーグの13クラブに加え、さらに２部と３部の５クラブが現時点で選手に対し、給与未払いの状態が続いているという。
 
　問題が指摘された１部の13クラブの中には、今シーズンのアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）準決勝まで駒を進めている、オスカールやフッキ、リカルド・カルバリョなどが在籍する上海上港や、昨年12月に２年総額7600万ユーロ（約97億2800万円）という破格の年俸契約でカルロス・テベスを買い取った上海申花も含まれている。
 
　その他には、2013年と2015年にアジア制覇を成し遂げた広州恒大や、元ミランのブラジル人FWアレッシャンドレ・パットを擁する、元イタリア代表DFのファビオ・カンナバーロ率いる天津権健も問題視されている。
 
　いわゆる“チャイナマネー”を背景にスーパースターたちを買い漁り、サッカー界で地殻変動を起こしてきた中国。その根幹を揺るがす事態に同国の国家体育総局の広報は、「今後は選手獲得に対する各クラブの不正な投資を抑止するために、さらなる支出の上限を設ける」と声明を発表した。
 
　さらに中国サッカー協会は、「支払い期限を８月15日に設定。同日中までに未払い問題を解消できなければ、2018年からのリーグ戦出場資格を剥奪する」としている。
 
『ESPN』は、北京国安、上海申華、上海上港、山東魯能、江蘇蘇寧が指摘される選手への未払いについて否定し、即日中に支払い明細を提示すると伝えている。
 
　また同メディアは、７月11日にアジア・サッカー連盟が、「未払いの債務があるクラブは、いかなる場合においてもACLには出場できない」と、中国サッカー協会に手紙を送っていたことも報じている。
 
　仮にすべてのクラブが国内リーグ戦出場資格を剥奪された場合、中国サッカー界のみならず、アジア・サッカー界にも多大なる影響をもたらす事柄。それだけに今後の行方を注視したい。

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