クラブとの契約下にある選手の移籍交渉に関しては、FIFAによって様々なルールが定められている。しかし実際のところ、それらの規定はすべて現実にそぐわなくなって形骸化しており、ルールとしての意味を失っている。
 
　そもそも、移籍に関しての接触や交渉を移籍期間だけに限ること自体、もはや現実問題として不可能だ。移籍マーケットは１年365日を通して常にオープンであり、そこではクラブ、代理人、仲介人が入り乱れて、接触や交渉が日常的に繰り返されている。「移籍期間外に接触や交渉をしてはならない」、「移籍交渉はクラブ間で進めなければならず、選手や代理人に直接接触してはならない」、といったルールは、いまは完全に有名無実であり、単なる建前と化している。それが現実だ。
 
　すでに「FIFAが決めた移籍ルールに従って交渉やオペレーションを進めているはずだ」という前提自体、もはや“おとぎ話”のようなものだ。移籍期間がオープンするとすぐに移籍手続きが完了するケースが少なくないのは、それ以前から交渉が進み、すでに合意が成立しているからにほかならない。
 
　したがって、FIFAが定めている年２回の移籍期間（ヨーロッパでは７～８月と１月）は、そうした交渉の結果として移籍手続きを行ない、選手の登録クラブを変更することが許されている期間であるという以上の意味は持っていない。接触、交渉、合意というプロセスのすべてが１年を通して実行されており、移籍期間はそれを正式な手続きに移す期間という位置づけだ。
 
　現時点で2017-18シーズン用の移籍手続き書類はまだ発行されていないが、今夏の移籍ですでに合意が成立し、発表されているものが複数ある。まだ非公開だが事実上成立している案件も間違いなく多々あるだろう。
 
　クラブは、ある選手に興味を持てばスカウトを送ってプレーをチェックし、獲得に値すると思えば所属クラブに、あるいは代理人にコンタクトを取ってその可能性を打診し、その感触に応じてそこからのアプローチについての戦略を立て、交渉を進めていく。何十人もの選手について同時並行的に、年間を通してそれを進めていくのがスポーツディレクター、あるいはゼネラルディレクターをトップに置く強化部門の仕事だ。